南シナ海には、豊富な天然資源があるとされ、中国、台湾、フィリピン、ブルネイ、マレーシア、ベトナム、インドネシアがスプラトリー諸島(南沙諸島)などをめぐって、7カ国が領有権を主張している。また東シナ海においても、日本、中国、台湾が領有権を主張する尖閣諸島 (中国名:釣魚島)付近でも、石油の埋蔵が確認されている。
中国メディアは4日、中国海洋石油総公社(CNOOC)の李緒宣研究員が、「南シナ海の石油埋蔵量推定値が230億トンであるとし、『第2のペルシア湾』だ」との見解を明らかにしたと報道した。
2008年の中国政府の調査では、中国内の石油埋蔵総量は246億トンと発表されており、南シナ海の推定値は、現在の中国全体の原油埋蔵量とほぼ同量といえる。この海底資源を争って、周辺各国が権利主張を行っている。
一方、東シナ海の尖閣諸島問題に関して、台湾の馬英九台湾総統が「中国、日本、台湾が尖閣諸島の領有権を争う真の理由は、大量の石油埋蔵のためだ」と語ったと台湾メディアが4日、報じている。
1969年から70年にかけて国連が行った調査では、東シナ海の海底油田の石油埋蔵量は、約1000億バレル(約150億トン)とされており、世界第2の産油国のイラクに匹敵する量だ。
尖閣諸島では9月7日に日本巡視船と中国漁船の衝突事件が発生し、日中間で本格的な領有権紛争のきっかけへと発展した。今後もアジア各国の間では、海底資源をめぐる領有権争いが続きそうだ。
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