キヤノンが断念したSEDテレビとは何だったのか
液晶・プラズマに続く次世代薄型テレビの行方

　18日、キヤノンが子会社であるSED株式会社を清算することを発表した。SED（表面伝導型電子放出素子ディスプレイ）とは、次世代薄型テレビなどへの応用が期待されていたディスプレイで、SED株式会社はSEDテレビの事業化に取り組んでいた。SED株式会社は、9月30日で解散する。

　キヤノンのリリースによれば、薄型テレビの価格が下落傾向にあるため、SEDテレビを事業化しても採算が取れないと判断したようだ。事業化は断念したものの、SED技術の研究開発自体は、キヤノンが引き継いでいくとしている。

　1986年からキヤノンはSED技術開発に取り組んできた。液晶テレビやプラズマテレビに比べて、SEDテレビは画面の高画質化と大型化が可能となる。2004年に、キヤノンと東芝でSED株式会社を設立し、2007年には、同社をキヤノンの完全子会社化した。関連技術の特許をめぐり、アメリカで訴訟が起きていたこともあって、事業化が遅れていたが、結局は撤退することになった。

　キヤノンは、過去にもFLCD（強誘電性液晶ディスプレイ）事業から撤退している。1980年代に注目されるようになったFLCDだが、1990年代になると多くのメーカーがFLCDから撤退し、現在多くの液晶テレビで使われているTFT液晶技術が主流となる。そんな中、キヤノンはFLCD開発を続け、一時製品化もされたが1999年に撤退した。

　現在、薄型テレビは液晶テレビとプラズマテレビが主流だが、次世代薄型テレビとして有機ELテレビとSEDテレビが注目されてきた。有機ELテレビではソニーが先行し、SEDテレビはキヤノンという構図だったが、SEDテレビの実現は消えてしまった。有機ELテレビについては、ソニーが既に製品を販売していたが、今年3月で国内販売を終了した（海外では継続）。ただ、次世代薄型テレビの主力であることに変わりはなく、各メーカーが開発を進めている。SEDテレビ撤退後の次世代薄型テレビの行方が注目される。

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