ペットフードの高品質化や動物医療の高度化、新たなペット保険の普及に至るまで、日本国内のペットを取り巻く市場には数多くの成長要因が見られ、今後の順調な伸びが期待されている。
富士経済が、日本国内の15歳以上の男女1万人を対象として、1月に実施したアンケート調査結果によると、「ペットを飼育している」との回答者は3836人に達した。ペットの種類別の飼育率を見てみると、トップは「犬」で、「猫」「金魚」「めだか」「熱帯魚」の順に続いている。ちなみに犬の飼育環境は「室内で飼育している」が72.1%、猫の飼育環境も「室内で飼育している」が72.7%を占め、室内飼育型のペットが人気のようだ。
同社が専門調査員によって集計した市場調査データによると、昨年のペットフードの売上高は、ここ数年間で初めて減少して前年比1.3%減の2939億円を記録。各種ペットケア用品や生活用品も含めたペット関連市場全体の売上高も、前年比0.8%減の4093億円にとどまった。しかしながら、ペットの健康に良い高付加価値訴求型のプレミアムペットフードの充実や、ペット医療の高度化による医療費の増加に対応した新たなペット保険の普及などを受けて、2011年以降に再びペット関連市場は拡大。2015年には2010年比で2.6%増となる4199億円まで売上高が増加するとの予測が出されている。
一方、犬を飼育している700名以上の男女を対象に、ペット総研が5月から6月に実施した調査では、日本国内で一番人気があるペット犬の中でも、最も年間飼育費が高かったのは「ミニチュアダックス」で、年間平均額は16万7692円となった。昨年までトップだった「レトリーバー」を抜いてトップ飼育費を記録している。「ペットフード代」では依然としてレトリーバーが首位となっているものの、「トイレ用品」「医療費」「ペットサロン代」「ペット保険料金」などで、いずれもミニチュアダックスがレトリーバーを上回った。さらに犬種に関わらず、全体的に年間飼育費は増加する傾向にあることも判明している。
日本の住宅事情や少子高齢化の背景などを考えると、室内飼育型のペットブームは今後も続きそうだ。
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