2月に入り、世界の主要自動車メーカーの2008年の販売実績が出揃った。国内メーカーではトヨタ自動車が897万台ではじめて年間世界販売台数で首位に立ったが、ホンダと日産は前年から販売数は微増したもののそれぞれ6位と7位で前年から順位変動はなかった。
一方、経営危機に苦しんでいるビッグスリー(米自動車大手3社)は軒並み順位を下げた。ゼネラル・モーターズ(GM)は77年ぶりにトヨタに首位を明け渡し2位へ後退、フォードははじめてトップスリーから転落し4位に、クライスラーは前年の9位から12位になり、とうとう世界トップ10から姿を消してしまった。

自動車業界が世界同時金融危機から受けたダメージは深刻だ。日本勢も首位になったトヨタのほか、スズキも前年より販売台数がマイナスに陥ってしまった。それでも両社とも前年比マイナスは4.2%、0.6%と一桁以内に収まっているが、金融危機の震源地の米国を主戦場とするビッグスリーは、環境技術や小型車を武器にした日本メーカーに市場を奪われてしまったこともあり、GMが前年比マイナス10.8%、フォードは同17.5%、クライスラーになると同25.0%と、大きく販売台数を減らしている。09年の世界の新車市場は昨年よりもさらにきびしくなると予想されており、業界再編の動きも加速するなか、ビッグスリーにとっては09年はまさに正念場の年となる。
オバマ新大統領が力を入れて着手する改革のひとつが環境分野。クルマ社会である米国ではとくに電気自動車などクリーン(グリーン)エネルギー関連への取り組みが注目されており、ビッグスリーには追加支援と引き換えに環境に優しい電気自動車などの普及を要求するとみられている。トヨタなど日本メーカーに遅れをとっていた環境技術を軸に米自動車メーカーの業績回復へ向けた改革が始まる。
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