売上原価率が最も高い（粗利益率が低い）のは日本マクドナルドホールディングス（HD）。同社は他社が販管費に計上している店舗関連の費用を売上原価に計上していることから、粗利益率が低くなっていると推定される。各マクドナルド店は、100円のハンバーガー1個を販売して粗利13円弱で運営しているといっていいだろう。
逆に売上原価率が低く粗利益率が高いのは、松屋フーズ、なか卯、吉野家HDといった牛丼関連各社。安楽亭、焼肉屋さかい、あみやき亭の焼肉関連、カッパ・クリエイト、アトム、元気寿司の回転寿司各社も粗利益率が高い。
ちなみに、カッパ・クリエイトは、牛丼「すき家」を展開するゼンショーの関連会社であり、アトムは居酒屋のコロワイド（甘太郎、三間堂など）の子会社だ。あきんどスシローは、ゼンショーに加えて投資ファンドのユニゾン・キャピタルからの資本も受け入れている。元気寿司はグルメ杵屋の関連会社。
だが、何といっても粗利益率が高いのは、王将フードサービス、幸楽苑のラーメン・餃子関連の2社。売上原価率は約3割で、粗利益率は7割に迫る。
粗利益から営業経費とも呼ばれる販管費を差し引いて求めるのが営業利益。本業による儲ける力を示す指標だ。その営業利益率が高いのは王将フードサービスとあみやき亭。両社とも10％を超す。
逆に、焼肉屋さかい、「牛角」や「鳥でん」などを展開するゼンショーの2社は、前期営業赤字。焼肉屋さかいは、英会話のNOVAの支援にも手を挙げたジー・コミュニケーションの子会社として経営の建て直しに取り組んでいる。
モスフードサービスの従業員平均年収は662万円
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