問題多発の相撲協会　そのバランスシートはトヨタもうらやむ「超健全」財務体質だった

野球賭博に揺れる相撲協会の収支は…

　9月12日に初日を迎える大相撲秋場所。野球賭博など一連の騒動の余波は続いているものの、先場所中止になったNHKによる生放送は再開される。

　契約に変更がなければ日本相撲協会は、NHKから年間約26億円の放送権料を得る（08年5月場所から1場所につき2500万円減額の4億3500万円）ことになっている。相撲協会を中心に、経営的視点からプロスポーツを見てみよう。

　相撲協会は力士691人、職員45人、行司42人、呼出43人、床山52人、それに定員105人の親方など、社員数1000人で年間売上100億円規模の企業といっていいだろう。

　ただし、相撲協会の経営は、本業ともいうべき事業活動と、これまで蓄積した資産等を活用した投資活動が2本柱。年間売上規模100億円超は事業活動によるもので、投資活動を含めれば140億円前後に膨らむ。

　プロ野球の横浜ベイスターズの年間売上は71億円、東北楽天は84億円（楽天のスポーツ事業）。Jリーグトップの浦和レッズのそれは64億円規模。相撲協会は横浜ベイスターズや東北楽天、Jリーグの各チームをはるかに上回る収入を得ているわけだ。三菱商事が筆頭株主で相撲の懸賞広告が多かった永谷園の5分の1規模といったところだ。

　横浜ベイスターズや東北楽天、J1からJ2に降格しているコンサドーレ札幌の収支が赤字なのに対し、相撲協会は基本的に黒字を維持。08年の赤字も決算処理によるものだ。

　さらに驚くべきは、資産505億円、負債63億円、資本442億円で構成されている貸借対照表（バランスシート）。このバランスシートからは、トヨタ自動車もうらやむほどの「超健全」な財務体質であることが見てとれる。（次ページへ続く）