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ヤマハ、ホンダ参入で活発化「電動バイク市場」
ベンチャー企業や中国など新興国も牽引役に

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宮島 理[著]
2010/10/16 10:30

大手メーカーの相次ぐ参入で電動バイク市場が活発になっている。ベンチャー企業や新興国も参入する大混戦の中、勝者は誰になるのだろうか。

 大手メーカーの参入で、電動バイク市場が注目されている。9月からはヤマハ発動機が個人向けに、12月からはホンダが事業者向けに電動バイクを販売する。

 9月から個人向けに販売されているヤマハの電動バイク「EC-03」は、1回の充電で約43キロメートルの走行が可能だ。ヤマハは2002年に「パッソル」で電動バイクに1度参入しているが、バッテリーの不具合問題などもあり一時撤退した。今回は2度目の参入となる。

 ホンダの電動バイク「EV-neo」は、12月から事業者向けにリース販売される。また、スズキも、電動バイク「e-Let's」の試作車について、公道での走行調査を行っていくとしている。

 電動バイクは、ガソリン車よりも値段が高いということが普及のネックだった。しかし、従来のガソリン車に比べてCO2削減につながるということで、国や地方自治体から補助金も出るようになっている。充電時間や走行距離などの課題も残ってはいるが、以前よりも性能は改善されている。

 矢野経済研究所が9月27日に公表したレポートによれば、日本国内の電動二輪車(電動バイク)市場は2009年の4000台規模から2015年には95000台、2020年には19万台に急拡大すると予測されている。

 金融機関などでも、電動バイクの導入が進められている。たとえば、磐田信用金庫ではヤマハの「EC-03」を10月に3台導入した。大分みらい信用金庫では地元のベンチャー企業が共同開発した電動バイクを10月に5台導入している。

 大分みらい信用金庫の例からもわかるように、電動バイク市場では、ベンチャー企業の参入も期待されている。電気自動車と同様、電動バイクもガソリン車に比べて構造が簡単なため、ベンチャー企業や新興国が参入しやすい。

 それゆえ「家電」と称されることも多い電動バイクだが、家電量販店でも、ベンチャー企業の電動バイクが販売されるようになっている。ヨドバシカメラの一部店舗では、10月からテラモーターズの電動バイク「SEED」を販売している。1回の充電で約40キロメートル走行可能だ。

 日本では、すでに中国製の電動バイクも売れている。もっとも、バッテリーやモーターの性能については技術力が必要となるため、先進国にも優位性はある。一方で、安全性も課題となっており、健全な電動バイク市場の発展が望まれる。

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