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PB商品、柔軟な店舗作り…HC大手各社が堅調
商圏の顧客ニーズを汲み取る戦略が功を奏す

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 華々しいスポットライトを浴びることは少ないが、ホームセンター(HC)の堅調さが際立つ。HCを運営している主要大手の概要を見てみよう。

 「ホーマック」「カーマ」「ダイキ」などの店舗を展開し、グループ売上規模が4,000億円台に達しているDCMホールディングス(HD/3050)を筆頭に、コメリ(8218)、コーナン商事(7516)、ナフコ(2790)、ケーヨー(8168)、ジョイフル本田(3191)といったHC大手各社は、今期も堅実に稼いでいるようだ。

 過去3期で見てみても、一部の例外を除けば、売上高営業利益率は5%前後での推移である。1万円の商品を販売したとして、500円前後の利益を実現してきたといっていいだろう。表にはしなかったが、アークランドサカモト(9842)やダイユーエイト(2662)など、中堅以下のHCも健闘。アークランドサカモトは、とんかつ「かつや」を運営するアークランドサービス(3085)の親会社である。

 HCの場合、来日外国人による〝爆買い〟が期待できるわけではなく、まさに商圏の顧客一人ひとりを常連客にしているともいえるわけだが、そうしたHCのアドバンテージのひとつは、自社企画商品の展開である。いわゆる、プライベートブランド(PB)商品だ。

 園芸・農業用品や家庭用品など、粗利益率が高いPB商品の割合を高めるのが各社の流れであり、たとえば、コメリはすでにPB比率は4割を超す。テレビや冷蔵庫など、ナショナルブランドの製品販売に依存する家電量販店とは異なる点である。

 それを数字で確認しておこう。例えば、HC各社は、品目別の仕入額と売上高を開示している。つまり、それぞれの商品が仕入値の何倍で販売しているのか、おおよその見当がつくというわけだ。

 仕入額を「1」とすれば、DCMHDの場合、「インテリア・家具・寝具」はおよそ1.6倍であり、園芸・農業資材関連は1.4倍など、トータルでは1.43倍となっている。コメリとコーナン商事は1.49倍、ケーヨーとジョイフル本田は1.3倍台である。

 この売上高の仕入額に対する倍数が大きければ大きいほど儲けも出る、という単純な話ではないものの、倍数が大きければ粗利益率が高くなる傾向があるのも事実。主な家電量販店で仕入高を開示しているケーズHD(8282)は、1.3倍台である。

 HCと家電量販店でいえば、HCの方が利益率が高いというのもこの当たりに要因があるといっていいだろう。ちなみに、ユニクロを展開するファーストリテイリング(9983)の場合は、売上高は仕入額のおよそ2倍である。


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