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カー用品市場でドライブレコーダーが好調
高機能化で平均価格も約2割アップ

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2016/03/19 14:00

 カー用品市場が伸び悩む中、ドライブレコーダーの利用が広がっている。高機能な製品の登場で平均価格も上昇し、売れ行きはいいようだ。

 矢野経済研究所は2月4日、市販カー用品市場に関する調査結果を発表した。調査はカー用品関連企業を対象に、2015年10月から12月にかけて実施された。調査における市販カー用品は、装飾や交換などを目的として購入・利用するカー用品で、純正カー用品以外のものを指している。

 発表によると、2014年の市販カー用品市場規模は、メーカー国内出荷金額ベースで1兆1,263億円となり、前年比97.7%に縮小した。2015年も縮小傾向は続き、同市場規模は前年比99.2%の1兆1,173億円と見込まれている。若年層の自動車離れが指摘される中、新車販売台数や自動車保有台数の増加が期待できず、市場の縮小傾向が継続しているようだ。

 2016年は来年4月に実施予定の消費税再増税を前にした駆け込み需要が期待されており、2016年の同市場規模は前年比100.3%の1兆1,202億円と予想されている。しかし、増加幅はわずかで、消費税再増税後の需要の減少も加味すると、市販カー用品市場は厳しい状況が続くとみられている。

 そんな中でも、ドライブレコーダーは好調なようだ。GfKジャパンが3月8日に発表した「ドライブレコーダーの2015年販売動向と消費者動向」によると、2015年のドライブレコーダーの国内販売数は前年比42%増の61万台に拡大した。ドライブレコーダーは交通事故時の証拠映像の記録に役立つ機能を備えているが、最近では駐車中の監視機能や前方衝突防止機能、車線逸脱警告機能など、安全や安心につながる機能の拡充が目立ち、こうした高機能商品を求める消費者が増えている。そのため、ドライブレコーダーの価格も上昇傾向にあり、平均価格は前年比で21%上昇して1万3,700円になった。

 同社が自動車を保有する18歳以上の男女1万3,059名を対象に、2015年10月12日から25日にかけて調査を実施したところ、ドライブレコーダーの認知率は97%(「知っている」87% 「名前を聞いたことはある」10%)に達し、そのうちの16%がドライブレコーダーを保有していた。これについて同社では、製品の理解が進んだことが市場拡大に寄与したと分析している。

 今後のカー用品市場の活性化には、ドライブレコーダーのように新たな価値を提供できる製品を投入できるかどうかが、ポイントになりそうだ。

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