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大病院の近くにひしめく調剤薬局はそんなに儲かるのか? 大手5社を徹底比較

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 大病院の近隣に並ぶ調剤薬局は、一体どのような収益構造になっているのか? 大手5社の売上高と収益構造を分析してみよう。

医療機関の立地によっては出店ラッシュ! 調剤薬局の勝者は?

 表通りを数えただけでも、30店舗はくだらない。東京駅にほど近いJR中央線・御茶ノ水駅近辺には、名だたる調剤薬局がほぼすべて出店しているといっていいだろう。徒歩圏内だけでも3つの大学病院や複数の大型民間医療施設があるためだ。調剤薬局は、そんなに儲かるのだろうか?

 売上高が1000億円を突破しているアインホールディングス(9627)、日本調剤(3341)、クオール(3034)、総合メディカル(4775)の4社と、まもなく株式市場から退場するアイセイ薬局(3170)を見てみよう。

調剤薬局の収益構造

 「門前薬局」と呼ばれる大病院近くの店舗を中心に、全国で500を超える店舗を展開している日本調剤は、14年度に取扱った処方箋枚数は1169万枚超、1枚平均単価は1万3315円だったことを明らかにしている。同社はその見返りとして公的医療制度からの支払いを受けるわけだが、グループ売上高約1800億円のうち、国民健康保険団体連合会と社会保険診療報酬支払基金からの入金が72%以上を占め、患者負担分も含めると85%に達していた。

 こうした例でもわかるように、調剤薬局の利点は公的医療制度に支えられているため代金回収がほぼ確実で、経営基盤が堅調なことである。事実、大きな利益とはいかないが、5社とも1000円の販売で30円内外から60円強の利益を確保。黒字基調である。

 また、原価が800円台と高いことも共通する。これは医薬品などの仕入代に加え、薬剤師など店舗従業員の人件費を含めているためだ。いってみれば、調剤薬局は店舗運営費用を原価としているわけだ。

 もちろん、医薬品販売による利幅が薄いのは、広く知られるところ。調剤に占めるジェネリック医薬品(後発薬)の割合を高めれば実入りが増えるが、調剤薬局の収入の大半は医薬品販売によるものである。そして、薬価は国によって定められている。仕入値が経営成績に直結するため、調剤薬局は医薬卸と仕入交渉をするわけだが、1円刻みであることはいうまでもない。それでも、原価は高止まりというのが、調剤薬局ということであろう。


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