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中国バブル崩壊でも、「インド特需」がやって来る!?

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2016/06/06 08:00

 大きなポテンシャルを秘めたインド経済。中国経済が減衰するなか、「インド特需」をもたらすことはできるのか、各種データから検証します。

中国特需が広く認識されたのは始まって数年後

 現在の資源安・資源国経済の不振は、世界中の資源を“爆食”してきた中国の経済成長が減速した結果と考えられています。また、「中国は少子高齢化とバブル崩壊の懸念が根強く残るため、しばらく資源価格の回復はない」という見方が多いようです。しかし中国と同規模の人口があり、かつ経済発展の伸びしろが大きいインドの経済発展が本格的にテイクオフしたら、中国特需の再来のようなインド特需となる可能性がありそうです。

 図1はWTI原油、金、銅相場とS&P500指数、ハンセンH株指数(香港上場の中国本土株の株価指数)の過去20年の値動きを比較したものです。人々が豊かになり、自動車や家電製品が増加すると、送電線から家電・自動車内の配線まで多くの銅が使われるようになります。また、金もケータイやPC内で使われる半導体製造に必要であるとともに、豊かになった人々が宝飾・投資用に購入して需要が増えます。原油は発電や輸送機器の燃料だけでなく、化学製品の原料にもなります。莫大な人口を抱える中国の経済発展の結果、2001年ごろから原油、銅、金価格は長期的な上昇相場に入り、これが2008年のリーマンショック(世界金融危機)を挟んで2011年ごろまで続きました。この10年間がコモディティの中国特需でした。

※グラフをクリックすると拡大します。

 一方、香港上場の中国企業(H株)の株価指数であるハンセンH株指数は、2002年ごろから次第に上昇を始めています。BRICs(ブラジル・ロシア・インド・中国の4カ国)という造語がもてはやされるようになったのが2003年頃からで、その後続々と中国を中心とした4カ国に投資する投資信託が組成され人気を集めました。それでもハンセンH株指数が大きく吹き上げたのは2005年以降なので、市場参加者の多くが中国経済の影響の巨大さを認識するようになったのはその頃と考えることができそうです。

地球にもう一つ中国ができる!

 図2は主要国の米ドル建ての名目GDPの推移です。後講釈でいうならコモディティ相場の中国特需は2001年頃には始まっています。その当時の中国の名目GDPはぐんぐんと上昇しイギリスに迫っていたものの、まだドイツよりも小さく、人口大国ではあっても経済大国ではありませんでした。それが2005年になると高度成長が続いている元気な国というだけでなく経済規模でも世界第三位(当時)のドイツに迫る経済大国という認識が広まりました。

※グラフをクリックすると拡大します。

 ここで注意すべきなのは、世界経済への影響という観点からはGDPの大きさそのものが重要だということです。株式投資を考えるなら、経済成長率が高い(チャートの傾きが急である)ことが重要です。図中、赤い太線で示した中国のGDPが中国経済の急成長を表しています。一般に、15歳から64歳の生産年齢人口が増加している国なら、内戦や腐敗した独裁体制などがなければ、ある程度までは高成長が期待できます。一方、今後中国特需並みの影響力を持ちうる国となると、日本や欧州各国は経済成長が期待できませんし、韓国(オレンジ線)やロシア(水色線)、ブラジル(濃い黄緑線)も低成長です。

 人口動態で見ると、エジプト(濃い青線)やインドネシア(やや薄い黄緑線)は有望とはいえ、中国並みの経済規模を持つまでには至りません。この点においては、中国に迫る人口大国(12億5千万人)で、広大な国土を持っているインド(太紫線)が次の特需を生む可能性が最も高そうです。インドはかつての中国と同様に現時点の一人当たりのGDPが低いため成長余地が大きく、それが底上げされるだけで世界に与えるインパクトは巨大なものとなりえます。


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