メディアのトーンの変遷で相場を考える

メディアのトーン

　ニュースに一喜一憂してシーソーのように上下を繰り返す相場展開が続いています。こういった時こそちょっと冷静になって、経済の見通しに関する全体的なトーンの変化がどういう方向に向かっているのかを考えてみると、投資判断の参考になると思われます。

　各種メディアの報道も著名エコノミストの見解も、その時々の制作者や当事者の生活実感が各所に反映されてしまうこともあり、鵜呑みにはできません。そこで、それを客観的に見るにはちょっとした工夫が必要になります。

経済記事のトーンの変遷を確認する

　経済記事等のトーンはその特性から、一部から次第に広く伝播していくような傾向があると考えられます。具体的にその流れを理解するには、直近のものをみるだけではなく、インターネットで過去の経済コラムを検索したり、ちょっと古い新聞や雑誌を比べて見たりする必要があります。

　私見では、半年前までは、「米国サブプライムは心配に及ばず」という趣旨のものが多かったようです。

　それが、7月に株価が急落すると、「米国のサブプライム問題は深刻かも。でも新興国は大丈夫。日本企業の業績も不安は少ない」というように若干変化したように思われます。

　秋には、回復しない日本株を憂う「官製不況論」に変化し、年が明けて全世界的に株価が急落すると、「米国経済停滞の影響は大きいかも、でも米国の景気対策に期待しよう。日本企業の業績はちょっと不安。中国の成長にもややかげりが…」といった内容の記事が増えているのではないでしょうか。

　なお、これらの場合にそれぞれのタイミングで支配的な見方と同じ考え方にたって投資を行っていたら、投資収益が悪かったであろうことには要注目です。

個別銘柄は新旧の四季報を比べるのも定石の一つ

　個別株式への見方も次第に変わっていくことが多いものです。この場合、新しい四季報と古い四季報のコメントを比べるといった方法が一般に知られています。3月中旬には新しい四季報が出るので、投資アイデアとして使えるかもしれません。

　また、インターネットの個別株式に関する掲示板やブログの個別銘柄に関する投稿内容の変化を眺めることでも、変化のトレンドが見て取れる場合があります。

　以上のように、同じ情報でもその変遷を見たり、支配的なトーンかどうか考えたりすることによって、投資判断も変わってくると思われます。