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マスコミと証券会社に洗脳されない自己防衛

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2008/10/23 09:00

 多くの投資家はマスコミの報道を鵜呑みにし、証券会社のセールストークに圧倒される。そのまま信じて損をしたとしても、個人投資家のことは誰も守ってくれない。自己防衛のためには、「なぜその情報が流されているのか」を考えることだ。【バックナンバーはこちら】

マスコミの流す有害な情報を鵜呑みにしない

 「投資家はマスコミの報道を鵜呑みにしすぎる」――こういったら報道関係者に怒られてしまうかもしれないが、多くの報道は何かしらのバイアスがかかったゆがんだ情報だと思ったほうがいい

 確かに純粋に真実を伝えているものもあるが、そうでないものもたくさんある。事実を捻じ曲げることまではしないまでも、重要な情報を伝えなかったり、やや遠まわしな表現にしたりとか、とにかく投資家にとって有益ではない。結局、誤った情報をもとに売買するハメとなり、利益に結びつかないのだ。

 もし、新聞報道で「大恐慌」とか「大型破綻観測」などの文字が前面に躍ったらどうなるだろう。読者は図らずも不安心理が高まり、持ち株を売ろうとするだろう。常に強気の投資家でも、マスコミ報道に流され、持ち株を処分してしまうのだ。

 それがTVのニュースであれば効果はテキメンである。常に悲観的なニュースを流し続け、投資家の不安心理を煽るのだ。その場合、株価の下落を誘導しているのは、これらマスコミ報道だともいえ、投資家にとっては有害な情報になってしまうのだ。

 しかも、皮肉なことに、このマスコミ報道がピークとなったとき、株価は大底をつける傾向が強い。報道に従って行動していると、大底で投げ売りを出すハメとなるのだ。大損をしてしまうのである。

 それは上昇相場のときもいえる。マスコミが株価上昇を盛んに書きたて、投資家がそれに乗かってきたときが株価のピークである。「1兆円ファンド」などの巨大投資信託が売れまくるのはこの時期であり、投資家が高値づかみをしてしまうのである。


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本記事は、投資や貯蓄などマネーを活用するための情報提供を目的としており、続きを見る

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