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【デイトレ・株】株式市場が好きなもの、嫌いなもの2大原則

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2009/05/26 09:00

 デイトレーダーが覚えておくべき2大原則として、「株式市場はインフレ(物価上昇)が好きで、デフレ(物価下落)が嫌いだ」「株式市場は自社株買い・消却が好きで、エクイティ・ファイナンス(新株発行を伴う資金調達)が嫌いだ」がある。すべてのケースが当てはまるとは言い切れないが、これを踏まえた上で売買することを強く薦めたい。【バックナンバーはこちら】

4月の国内企業物価指数から読み取れる傾向

 日銀が15日発表した4月の国内企業物価指数は、前年同月比で3.8%下落した。下落率は1987年6月以来、21年10ヵ月ぶりの大きだった。昨年前半の原油など商品相場高騰の反動や、世界的な景気後退を受けた需要の減少も企業物価を押し下げたようだ。この企業物価は出荷や卸売り段階で企業同士がやりとりするモノの価格水準を示している。なお、前月比では0.4%下落し、8ヵ月連続のマイナスとなったのだ。

 デイトレーダーたるもの、この発表数値を見て、東京株式市場全体の上値は相当重くなるなと感じなくてはならない。たしかに、企業物価は今年の1月以来、4ヵ月連続で前年同月比マイナスを続けてきた。そんな状況でも、日経平均は3月10日の7021.28円を安値に、5月11日には9503.91円まで上昇した。だが、3月から5月初旬までの上昇は、政府による大規模景気・株価対策への期待や、信用売りの積み上がり等需給要因が大きく影響した感が強い。

  日経平均が大幅に戻り、かつ、その上昇ピッチが鈍りつつあることで、投資家は冷静さを取り戻しつつあるとみておくべきだろう。なお、企業物価は、1月が前年同月比0.9%下落、2月が同1.8%下落、3月が同2.5%下落、4月が3.8%下落と、下落ピッチが加速している。今後の注目点は、どの時点で、政府の追加景気対策でどの程度需要が回復し、物価下落に歯止めが掛かるかだ。歯止めが掛かるまでは、市場はデフレへの警戒を強める見通しだ。

予測されるデフレ ディフェンシブ銘柄群に注目せよ

 なお今後も、需給面からの物価下押し圧力が鮮明になれば、企業心理冷え込むことが予想される。雇用や設備投資が抑制され、一段と消費が落ち込むことにもなりかねない。また、企業は今後、仕入れ価格を販売価格に転嫁し難くなることも想定され、企業収益の悪化も懸念されることになるのだ。いわゆる、「デフレ・スパイラル」だ。現時点では、追加景気対策の効果が期待できるため、過度に悲観する必要はないだろう。しかし、物価の下落ピッチの鈍化が確認できるまでは、相場の上値は相当限定されるとみておく必要がある。

 初中級デイトレーダーが覚えておくべき原則は、「株式市場はインフレ(物価上昇)が好きで、デフレ(物価下落)が嫌いだ」ということだ。なお、デフレ状況では、景気変動の影響を受け難いディフェンシブ銘柄群(食品、医薬品、電気・ガスなど)や、生活防衛関連(ユニロ、マクドナルドなど)に物色の矛先が向かいやすい傾向がある点も覚えておきたい。また、今回のケースでは、大規模な景気対策が講じられているため、エコ家電やエコカー関連、ゼネコンなど、政府の対策でメリットを受ける企業群も物色対象となることだろう。(次ページへ続く)


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本記事は、投資や貯蓄などマネーを活用するための情報提供を目的としており、続きを見る

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