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ブームの後に訪れた正念場 「セカンドライフ」運営会社、社員3割の大リストラ実施

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2010/06/20 14:30

2007年頃に大ブームを巻き起こした「セカンドライフ」を運営するリンデンラボは今月初旬、従業員の約3割におよぶリストラの実施を発表した。

 3D仮想空間「セカンドライフ」を運営するリンデンラボ社(米国)は今月初旬、従業員の約3割におよぶ大規模なリストラを実施することを発表した。

 同社の従業員数は現在300人ほどだが、製品部門とエンジニアリング部門を統合し、ソフト開発チームを北米に集約する過程で3割の人員削減を行う。今後は長期的な目標として、Webブラウザから利用できる仮想空間の開発と、人気のSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の分野へセカンドライフを拡大する予定だ。

 セカンドライフは2003年にスタートしたネット上の3D仮想世界。通常のオンラインゲームとは異なり、ゴールや敵・味方などは存在せず、与えられた土地に建物を建てたり、自分オリジナルのオブジェクトを作成したりして、第二の人生(Second Life)を送ることが目的だ。

 2006年後半から日本でも徐々にメディアで報道されるようになると、2007年には大企業が広告活動を目的にこぞって参入し、セカンドライフ内に拠点を設けた。一時期は全国紙でもセカンドライフの報道が紙面に掲載されない日はないほど流行した。

 同時にユーザーも右肩上がりで増えていったが、実際には操作が難しいことや、「何をしていいか分からない」という人が多く、さらにゲーム内ではアバター(キャラクター)の着せ替えや家を建てることなど、何をするにもお金が必要となり、リピーターとして定着するユーザーはむしろ少数派だった。やがてメディアの報道合戦が鎮火すると、ブームは1~2年で終焉を迎えた。

 運営するリンデンラボ社によると、財務状況は現在も健全で、仮想世界内の経済も堅調に拡大しているというが、AFP通信が「ここ数年はその人気に陰りが出ている」と報じるなど、かつての勢いは見られてなくなっている。今後ユーザーが利用しやすい環境を提供して、どこまでアクティブユーザーを増やせるかが、セカンドライフが成長を続けるためのカギとなりそうだ。

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