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テーマパーク業界の年収比較
トップのディズニーは社員平均818万円

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業界で独り勝ち状況といっていいのがオリエンタルランド。リピーターをがっちり確保し、従業員への待遇も業界トップ水準だ。

社員818万円、役員3981万円

 テーマパークや遊園地にとって大敵は天候不順。好天が好ましいことはいうまでもない。ただし、これほどの猛暑続き。追い風となるのか。

 民間調査では7500億円という数値も出ているが、経済産業省の調査では、テーマパーク・遊園地の年間売上規模は4500億円前後。年間入場者数は約6700万人。従業員は正社員5500人、パート2万9000人弱で合計3万4000人とされる。その収益構造や従業員・取締役の収入を見てみよう。

 業界で独り勝ち状況といっていいのがオリエンタルランド。テーマパークの「東京ディズニーランド」と「東京ディズニーシー」の年間集客はおよそ2600万人。1983年のオープン以来の累計入園者数は、まもなく5億人に到達する。新しいイベントや施設のリニューアルに毎年数百億円規模で投資、リピーターを確保してきた結果だ。

 ホテル事業などを含めたグループ全体では3700億円規模、テーマパーク事業を中心とする単体ベースの売上高はおよそ3000億円である。

「ゲスト」と呼ばれる利用客1人当たり平均の支出は1万円弱。およそ半分はチケット代で、キャラクター商品の購入や飲食代も加えるとその額になる。遠方からの旅費やホテル代も含めれば、安いレジャーとはいえないだろう。

 その支出1万円の内訳はどうなっているのか。東京ディズニーランドや東京ディズニーシーに1時間滞在して遊んだとして計算してみよう。

 エンターテインメント・ショーの製作費、商品や飲食の仕入れなどが原価に含まれる。早朝からオープン前にかけて造園など施設の維持管理に多数の人材を投入しており、そうした費用や水道光熱費も原価に計上。そして、テーマパークの現場に携わる人の人件費、米ディズニーに支払うロイヤルティも含め、原価は50分20秒に相当する。全体の8割以上の水準だ。

 管理部門の社員人件費や役員への報酬、研修・募集費などの経費は2分51秒になる計算。
 つまり、60分のうち53分11秒の原価と経費を費やしてゲストを楽しませ、ゲストはその楽しんだ見返りに、6分49秒相当分の利益を会社に還元しているということ。もちろん、会社はその6分49秒の営業利益を使って、施設の増強や新しいアトラクションに再投資しているわけだ。

 では次に、屋根付多目的ドームや遊園地・アトラクション、温泉施設も備えた複合型商業施設などを展開する「東京ドーム」はどうか。(次ページへ続く)


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