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少年ジャンプなど発売延期相次ぐ
資材・燃料不足、出版業界にも影響

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2011/04/03 14:00

大震災で大規模な被害を受けた、東日本の太平洋側に生産拠点を持つ製紙メーカー各社。当面は生産・流通で支障をきたす恐れも。

 東日本大震災は、東北地方に生産拠点を持つ製紙メーカー各社に甚大な被害をもたらし、その影響が出版業界などにも及んでいる。

 日本製紙連合会の篠田和久会長は、3月22日に「当業界におきましても、東北太平洋岸の工場で大きな被害が発生していると伺っております。特に津波による被害が大きく、未だ、被害状況が確認されていない工場もあり、全容を把握できるには時間がかかるものと思われます」とのコメントを発表した。

 3月26日には主要製紙メーカー各社の被害状況が明らかになった。21年度売上高シェア25.9%で業界1位の王子製紙株式会社は、日光工場の一時操業停止・設備点検中、チヨダコンテナ仙台工場の操業停止、森紙業グループ仙台森紙業の操業を停止した。

 またシェア24.7%で2位の株式会社日本製紙グループは、石巻工場、岩沼工場、勿来(なこそ)工場が操業停止となり、富士工場も一部マシン停止となった。

 同様に10.3%で業界3位のレンゴー株式会社は仙台工場が操業停止、福島矢吹工場は建物、設備破損の復旧作業中であることを明らかにした。

 一方、これらの影響は出版業界に波及している。集英社は3月17日、電力・輸送・資材などの確保が困難であるため「週刊少年ジャンプ」17号の発売日を、3月28日から4月4日に延期するとウェブサイト上で発表した。

 日本雑誌協会は、印刷用紙不足や輸送燃料不足などの理由により、震災後に発売延期や休止などの影響を受けた雑誌が、200誌近くに上ったことを明らかにしている。また、被災者救援やライフラインの復旧のための移動、生活物資の輸配送の優先に協力するため、いくつかの出版物が発売日に店頭に届かない場合があるとして、読者に理解を求めている。

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