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太陽光発電システムで、光熱費支出減の家庭増
余剰電力で年間5万7000円プラスの調査も

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2011/10/15 18:00

太陽光発電システムを導入したことで、光熱費の支出が大幅に下がる世帯が増えている。

 一般家庭における太陽光発電システムの導入率が順調な伸びを見せており、注目が集まっている。

 積水化学工業住宅カンパニーが、セキスイハイムのオール電化および太陽光発電システムを搭載する住宅の居住者を対象にして、今年1月に日本全国の1142世帯で実施した調査結果によると、「太陽光発電システムを導入して満足している」との家庭は98%に上った。「光熱費を削減できた」や「省エネ意識が高まった」がその理由のトップを占めており、「太陽光発電システム導入によって光熱費はゼロに抑えられている」との回答世帯は73%にも達している。同社が2009年に実施した同様の調査では、光熱費ゼロ住宅の比率は20%に過ぎず、余剰電力の買取価格の引き上げや太陽光発電システムの大容量化が、光熱費の削減率の拡大に寄与したようだ。

 今回の調査対象住宅における、平均的な年間発電量は4980kWhだった。このうち1500kWhは自宅で消費、残る3480kWhは余剰電力として売電され、その金額は約16万7000円となっている。太陽光発電システムの導入により、回答世帯の平均的な年間購入電力金額は11万円と低く抑えられている。これにより、年間光熱費収支は平均5万7000円のプラスになっているという。

 実際の電気の使用量などは世帯構成によって大きく変動してくるが、光熱費の大幅な削減にもつながる太陽光発電システムへの関心は高い。矢野経済研究所が今年5月から8月にかけて、日本国内の太陽電池セル・モジュールメーカー、住宅メーカー、太陽光発電システム販売事業者などを対象に実施した調査結果によれば、2010年度の国内太陽光発電システム市場規模は6553億円となっている。2009年度の3856億円規模から1.7倍の拡大を見せた。2011年度以降も急速な同市場の成長が予測されており、2015年度は1兆4797億円、2020年度には1兆7250億円まで市場規模が広がるとのデータが発表されている。

 節電意識の高まりもあって、今後も太陽光発電システムの導入を進める家庭が増えていきそうだ。

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