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将来の自分に希望を失うも、今の生活に満足67% 格差慣れした国民像が浮き彫りに

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2013/03/09 14:00

 東京大学社会科学研究所の石田浩教授らの研究グループは、2007年から実施している「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」の2012年調査結果をもとに、日本社会における人びとの格差感と格差の実態について分析を行い、その結果を2月22日に明らかにした。

 この調査は同一人(回答者は3,179名)に繰り返し尋ね続ける「パネル調査」という手法を用いており、同一個人を追跡することで、個人の行動や意識の変化をより正確に探ることができるという。

 まず、格差感について聞くと、2007年には全体の72%が「所得格差が大きすぎる」と答えていたが、その比率は年々低下し、2008年が69%、2009年が65%、2010年が63%、2011年が59%となり、2012年には56%にまで下がった。こうした傾向は性別や世代、居住地域別にみても同様に推移しており、格差感が解消している様子が分かる。

 ただし、別に実施された所得に関する調査では、この間に日本社会の実際の所得格差には目立った改善は見られず、格差の水準はほとんど変化していない。格差の解消は、実際の社会の変化を反映したものではなく、「格差問題に対する社会全般での関心の弱まり」によって生じているようだ。

 また、「あなたは、将来の自分の仕事や生活に希望がありますか」との質問に対して、「希望がある」と答えた人の割合をみると、2012年は39%にとどまり、5年前の2007年の55%から大きく減少。「10年後のあなたの暮らしむきは、今よりも良くなると思いますか。それとも悪くなると思いますか」との質問に対し、「悪くなる」との回答した人の割合をみると2012年では31%に達し、2007 年の15%から大きく増加した。

 一方で、「あなたは生活全般にどのくらい満足していますか」との質問には、67%の人が満足と答えた。

 国民の多くが先の見えない将来へ漠然とした不安を抱きながらも、今の生活を満足できるものにしようと考える姿が浮き彫りになった。

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