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実質価格0円のワナ、スマホユーザー急増の裏事情
 端末代の滞納で信用情報に傷が付くケースも

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2013/03/09 18:00

 2012年までの多くの調査では、フィーチャーフォン(ガラケー)を使用している人が大半を占めていたが、ここにきてスマートフォンユーザーが急速に増えているようだ。

 オリコンDDが2月6日から13日にかけて、全国の20~40代のモバイル端末保有者1,326名を対象に実施した「モバイル端末に関する意識・実態調査」によると、54.3%の人がスマホを保有しており、過半数に達した。

 また、現在はガラケーユーザーだが、スマホに買い替えを検討中という人も全体の16.4%を占めており、こうした潜在的なスマホユーザーを含めると、近い将来7割を超える計算になる。

 スマホを保有する理由を聞くと、「PCを使うほどではない作業を簡単に済ませたり、外出先で情報収集するため」など、スマホの機能面に魅力を感じている人から、「周りの人が使っているので」といった受動的な意見までさまざま寄せられた。スマホを使いこなす人を見て、乗り遅れまいと変更する人が増えているようだ。

 これらのスマホ人気の一方で、スマホの購入にまつわるトラブルも増えている。

 スマホ購入のため店頭を訪れると、本来は数万円するスマホの端末代金が「実質価格0円」などと表示されて販売されている。「実質価格」とは、携帯電話事業者が設ける割引期間の満期までに支払った総額と、購入時の端末価格との差額のこと。数万円するスマホの端末をクレジットで購入し、分割で支払う毎月の端末代金の支払い分を長期契約の割引により相殺することで、実質的に0円になるという仕組みになっている。

 つまり、スマホの端末代はクレジット契約に該当するため、月々の支払いを3カ月以上滞納すると、滞納したことが個人の信用情報として登録されてしまう。この情報は5年間残り、端末代金の支払い完了後もクレジットカードを作れなかったり、ローンを組めなかったりするなどのトラブルがあるという。

 毎月支払う端末代は、月々の通話や通信料金などといっしょに支払うケースが多いため、クレジット契約で購入したという意識が低く、中には「携帯代を滞納しても通話や通信ができなくなるだけ」と誤解している人も多いようだ。

 スマホ購入時には契約内容について十分な説明を受け、クレジット契約の意味を理解した上、契約書にサインしたい。

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