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話題の「リスクコントロール投資戦略」 使えるのと使えないのがあるので検証してみた

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2014/04/16 08:00

 「リスクコントロール投資戦略」を売り物にする投資信託やETFがあります。なかには使えないのもあるようなので、検証してみました。

「リスクコントロール投資戦略」ってどうよ?

 「株価が高値圏にあるときには投資を控えて暴落を避け、底値圏でガツンと買いに回る」のが理想的なキャッシュ管理といえます。

 しかし、「株価が高いときには強気になって大きなポジションを抱え、その後の暴落で大損し、底値圏では投資をする気にもならないし、資金もない」のがよくあるパターンです。

 では、プロの運用者の相場観に任せておけばよいかというと、常に全額株式に投資していることを前提とする限り、あまり上手くいきません。

 そこで、運用担当者の勘に頼らず、一定のルールに基づいて機械的に暴落を避けることを目的とした「リスクコントロール投資戦略」を売り物にする投資信託やETFが登場しています。

リスクコントロール戦略は玉石混交、判断できないものがほとんど

 各社が喧伝するリスクコントロール戦略で、株式への投資割合を変化させるものには下記のようなものがあります。

  1. 株式市場の変動を予想する“独自センサー”で50%と100%で組み入れ比率を切り替える
  2. 相場局面を判断する非公開ロジックで0~100%で組み入れ比率を変える
  3. オプション価格から算出した予想変動率指数(VIX指数)で0、50%、100%と切り替える
  4. 過去100日の株価変化率のボラティリティ(年率換算)で、0~100%と連続して変える

 これらのうち、(1)の“独自センサー”とか(2)の“相場局面を判断する非公開ロジック”が有効かどうかは試算できないので、それらのファンドの運用実績を見るしかありません。ただ、リスクコントロール戦略と言うからには、ITバブルが崩壊した2000年以降やリーマンショックの2008年に有効でなければ意味がありません。となると、非公開ロジックで過去の実証ができない新しいものばかりの現状では、2、3回暴落を経てからでないと利用するのは危険な賭けといえます。

 また、(3)の恐怖指数とも言われるVIX指数が上昇するのは、実際に暴落が始まってからとなる場合がほとんどです。また、3段階しか株式の組み入れ割合を切り替えないのであれば、VIX指数がいくつになったら割合を変えるかという基準で大きくパフォーマンスが変わります。それが開示されていなければ、やはりこれから10年程度の期間で、何回かの暴落を経て効果があったかどうかみるしか術がありません

 一方、(4)の過去100日のボラティリティ(年率換算の標準偏差)を用いたETFでは、東京証券取引所が算出しているTOPIXリスクコントロール指数(ボラティリティ10%)を用いているので、計算方法が開示されています。そこで、過去に遡って試算・検証してみました(次ページへ続く)


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本記事は、投資や貯蓄などマネーを活用するための情報提供を目的としており、続きを見る

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