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米最大の年金基金に学ぶ バブル崩壊ショックに備え、投資家が取るべき3つの対策

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2014/08/20 08:00

 米最大の年金基金が「リスクの大きい一部の投資からの劇的な撤退を検討している」との報道がありました。バブル崩壊が近いなら、個人投資家がとるべき対策とは。

米最大の年金基金がショックに備え始めた バブル崩壊が近いのか

 8月11日付けのウォール・ストリート・ジャーナルweb版に、以下の観測記事が掲載されていました。

 米最大の年金基金であるカリフォルニア州公務員退職年金基金(カルパース)は2950億ドル(30兆1500億円)の運用資金の投資を簡素化し、次なる市場の危機的状況下で損失を出さないようにするため、リスクの大きい一部の投資からの劇的な撤退を検討している。関係筋が10日、明らかにした。関係筋によると、カルパースはコモディティーやアクティブ運用型企業の株式、ヘッジファンドへの投資をやめるか、大幅に減らすことを考えているという。
 160万人に上る元・現教職員や消防士、その他の公務員の年金資産を運用しているカルパースは、他の公的年金基金などの投資傾向の指標的役割を果たしている。その運用資産の規模が巨大であり、株式・債券に代わる投資対象の初期の採用者としての歴史から、その投資シフトは他の基金に影響を与える公算が大きい。……(以下略)

 7月下旬からカルパースがヘッジファンドへの投資を減らすという観測記事が散見されるようになっていたものの、どうやらその方向に動き始めているようです。

 特筆すべきは、“次なる市場の危機的状況下で損失を出さないようにするため、リスクの大きい一部の投資からの劇的な撤退を検討している。”という部分です。

 日本では7年~10年周期で市場ショックが循環的に発生していることを薄々わかっていながら、「なんとかなるんじゃない」と、個人のみならず大口の機関投資家もタカをくくっているフシがあります。前回の株式の高値を2007年とするなら、2014から2017年のどこが天井になっても不思議ではありません。

 ではまず現状から、チェックリストで見てみましょう。

バブルの兆候でチェック項目で判断すると

 拙著『勝ち抜け!サバイバル投資術』(実業乃日本社)のP.53に「バブルの兆候を察知せよ」というくだりがあり、そこにバブルの兆候を4つの情報源に分けて列挙しています。それぞれの状況を◎(該当する)、◯(概ね該当する)、△(なんともいえない)、×(該当しない)で確認してみると……。

情報源1:金融機関を見る (4項目中3.5点)

◎「従来の尺度は通用しない」という説明が出始める

 中国では“一党独裁で欧米とは違うので不動産バブルは崩壊しない”といわれ始めました。

◎大手金融機関からテーマ投信が次々と発売される

 NISA向けや米国ハイイールド債・毎月分配型がどんどん出ています。

◎国内金融機関が海外支店を増やす

 3大メガバンクがミャンマーに支店を作ったり、南アフリカの金融機関と業務提携したり、海外への融資を増やしたりしています。この道はいつか来た道?

◯外資系金融機関が日本の拠点を新設・拡充する

 日本から香港、シンガポール、インドへの機能移管は継続される一方、一部のファンドなどが日本に戻っているようです。


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本記事は、投資や貯蓄などマネーを活用するための情報提供を目的としており、続きを見る

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