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「春売って秋買え」のハロウィン効果、中国・インド株にも当てはまるか検証してみた

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2014/10/08 08:00

 ご存じ「春売って秋買え」のハロウィン効果。そろそろ、中国・インド株にも当てはまるのでは?と検証してみました。

ハロウィン効果、中国やインド株にも当てはまるか?

 日本で外国人投資家の存在感が増した1990年代半ばから、欧米株の投資格言であった「Sell in May and go away. Do not come back untill Halloween.」(5月に売り払って市場から離れろ。そして10月末のハロウィンまで戻ってくるな)が日本株にも当てはまり、「春高秋安」の傾向が顕著になりました。

 この現象は、欧米でも原因がよく分かっていない株式市場のアノマリー(特異現象)ですが、“毎年必ず”というよりも“そうなることが多い”というものです。実際、2005年などには夏から年末まで日本株は大きく上昇しています。ただ、過去20年日本株で有効であった「10月末に買って4月末に売る」半年投資術がこれからも使えるのか、アノマリーが消えてしまったのかはその時点では分かりません。

 一方で、リーマンショックやギリシャショックのように、暴落時には新興国株も含めて世界中の株が同時に下げることが繰り返されるようになりました。また、地政学的な対立が目立つようになっても、経済と投資のグローバル化は着実に進んでいるようです。

 そうであれば、2001年にWTOに加盟してから世界経済との統合が急速に進んだ中国や、先進国のIT拠点となりモディノミクスで世界経済との統合がぐ~んと進みそうなインドの株式市場にも、日本株のように「半年効果」が使えるようになっていく可能性がありそうです。

まだ日本株とは違う中国株、インド株の季節性

 図1は日本株(TOPIX)、香港株(ハンセン指数)、香港上場の中国株(ハンセン中国株指数)、中国本土株(上海総合指数)とインド株(インドNIFTY指数)の過去10年間の月次リターンの平均値です。

 水色棒グラフの日本株は2月から4月、11月と12月が顕著に高く、5月と7月から10月がマイナスで、「10月末のハロウィンの頃に下がりきったところを買い、翌年4月末に売り抜ける」半年(ハロウィン)投資の有効性が見てとれます。

 一方、外国人の投資に制限がある中国本土株やインド株だけでなく、香港のハンセン指数やハンセン中国株指数まで、下記に挙げるように、ハロウィン効果と整合性がある点とそうではない点があります。

出所:ロイター、eワラント証券

中国・インド株が、半年(ハロウィン)効果と整合性がある点

  • 中国、インドともに2月、4月、11月、12月に上げ、5月、6月、8月に下げる
  • 中国本土株は6月の下げが特に顕著

中国、インド株が、半年(ハロウィン)効果とは異なる点

  • 中国、インドともに1月に下げ、7月、9月に上げる
  • 香港株は10月も強い(日米欧は、9月と10月は顕著に下げる事が多い)

 このように中国株、インド株が日米欧で見られる半年(ハロウィン)効果と異なる季節性をもっている原因としては、「欧米の外国人投資家による売買が相対的に少ない」ことがまず挙げられます。

また、以下のような影響もありそうです。

  • 上場企業にグローバル企業が少ない
  • 中国では2月(旧正月)と10月(国慶節)に国民的な休日がある
  • 中国、インドともにクリスマス、新暦による1月の国民生活にとっての意義があまりない
  • インドは法人の課税年度末が3月に固定されている
  • インドは人口増加が続いているため株式相場も長期上昇トレンドにある可能性が高い

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