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不正プログラムやウィルスが増加傾向も
個人パソコンユーザーの約半数は適切に対応せず

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2014/11/08 08:00

 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は10月24日、2014年第3四半期(7月~9月)のコンピュータウイルス・不正アクセスの届出状況および相談状況を発表した。

 発表によると、2014年第3四半期のコンピュータウイルスの検出数は1万9,648個、不正プログラムの検出数は9万8,345個で、いずれも前四半期を上回った。中でも、不正なウェブサイトに移動(リダイレクト)させる不正プログラム「Redirect」の増加が目立ち、前四半期より67%増加して1万1,997個になった。「Redirect」を使って不正なウェブサイトに誘導し、さらに別のウイルスに感染させることが目的とみられている。

 また、2014年第3四半期のウイルス・不正アクセス関連の相談総件数は4,044件で、前期より382件減少した。そのうち相談員が対応したのは全体の4割で、最も多かったのが「ワンクリック請求」(903件)だった。そのほかでは、「ソフトウェア購入を促し、クレジットカード番号等を入力させる手口」(122件)、「スマートフォン」(272件)など。「インターネットバンキング」に関する相談は、15件で前四半期の67件から大幅に減少した。

 こうしたウイルスの感染や不正アクセスを防ぐには、ソフトウェアの修正プログラムを適用し、常に最新の状態にしておくことが有効だ。そこで、トレンドマイクロは10月28日、「個人パソコンユーザーの脆弱性に関する実態調査 2014」を発表した。調査はパソコンの利用者523名を対象に、9月24日から25日にかけて実施された。

 調査結果によると、41.9%のユーザーが脆弱性の対策に修正プログラムの適用が有効だということを認知しておらず、パソコンに脆弱性があるとウイルスに感染する可能性が高まることを知らないユーザーも32.9%いることが明らかになった。また、Adobe Reader、Java、Adobe Flash Playerを例にソフトウェアのバージョンの状態を確認したところ、常に最新にしている利用者は約半数だった。

 新しいコンピュータウイルスや不正プログラムは次々と生まれている。パソコンユーザーはこうした実態を知った上で、常に適切な対策をとっておく必要がありそうだ。

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