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ビジネスモデルが思い浮かばず、「何でもやろう」と起業!
女性スタッフだけの便利屋が大繁盛、2年で7支店を展開

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2012/03/26 08:00

 今回は、“何でも屋”である便利屋を始めた安倍真紀さんのお話です。女性スタッフばかりの便利屋は、さまざまなニーズで重宝されています。既存ビジネスの「すき間」に大きなビジネスチャンスを見つけて急成長、2年間で支店を10カ所にオープンさせました。

女性スタッフだけの便利屋「クライアントパートナーズ」を開業

 女性スタッフばかりの便利屋「クライアントパートナーズ」のオフィスの玄関には、スニーカーとハイヒールがずらりと並ぶ。便利屋にはさまざまな依頼が入るため、スニーカーは必須だが、「きれいな女性」へのニーズも高いのでハイヒールも常備しているのだ。

 同社への依頼内容は「部屋の掃除」から「話し相手」「婚活アドバイス」「介護サポート」「浮気調査」等多岐に渡り、「合コンの人数合わせ」や「友達に自慢したいので、かわいい女の子を3人用意して欲しい」なんてものまである。

 便利屋といえば男性というイメージがあったが、女性に助けて欲しいという潜在ニーズは高く、同社は都内6支店、仙台、横浜等全国に支店をオープンさせる等、サービスを拡大中だ。

思うような仕事に巡りあえず、「自分で仕事をつくろう」と決意

 代表の安倍真紀さんは、30歳を超えて思うような仕事に巡り合えず、「仕事がないなら、自分で作ろう。そして新しい市場を開拓しよう」と女性スタッフだけの便利屋を開業した。

 20代の頃は起業なんて考えたこともなかった。新卒で貿易会社に入社して3年間働いた後、美容関連の会社で営業職に就いた。仕事にやりがいを感じていたが、新しい仕事に挑戦したくなって退社。転職活動を始めたものの、思うような仕事に巡り合えなかった。

 「それまでは親や会社に頼って生きていて、優しくしてもらうことや弱い部分をカバーしてもらうのは当たり前だと思っていました。また将来のことは考えず、給料をほとんど使ってしまう生活でした」

 30歳を超えた頃、「何か始めよう、このままではいけない」と生き方を変える決心をした。「自分がお世話になった分、社会に還元できる人になりたい。今後は人の役に立つ仕事がしたい」と思った。

 ともかく起業して、自分で自分の仕事を作ることにした安倍さん。どのような事業を始めれば良いか見当も付かなかったが、限られた市場のパイを奪い合う競争には巻き込まれたくなかった。

 「さまざまな本を読み、『富は奪い合うものでなく、いくらでも作り出せる』ことを知って感銘を受けました。(既存事業のように)限られたものを奪い合うのではなく、新しい市場を作り出す仕事がしたいと思いました」。だが、始めから便利屋になろうと思ったわけではなかった。


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