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ウェアラブル端末、Apple Watch登場で販売数増加も
日本での認知度は米国の約半分

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2015/06/13 18:00

 ウェアラブル端末が日本でも本格的に広がりつつある。ただ、米国と比較すると認知度は低く、市場の拡大には課題もありそうだ。

 盛り上がりを見せているウェアラブル端末市場。新製品が相次いで登場し、消費者からの注目度も高まっている。

 GfKジャパンは5月29日、「ウェアラブル端末 市場把握調査」の結果を発表した。この調査は18~69歳の男女1万2,034名を対象に、3月3日から9日にかけて実施された。ウェアラブル端末とは、身につけて持ち歩くことができる情報端末の総称。腕時計のように手首に装着して利用するコンピューターの「スマートウォッチ」、運動時の記録・計測に特化した「スポーツウォッチ」、歩数や睡眠時間、消費カロリー等を記録・管理する目的で手首に装着する「リストバンド型」などに分類される。

 発表によると、ウェアラブル端末市場は新製品の登場に合わせて、販売数量が大きく伸びている。特にスマートウォッチのラインナップの拡充が進んだ昨年の12月以降、販売台数は前年同月の1.3倍以上で推移。さらに4月にはかねてより注目されていた「Apple Watch」が発売され、販売数量は前年同月比で約2.1倍を記録した。

 また、ウェアラブル端末の購入意向について聞いたところ、スマートウォッチとスポーツウォッチで20%、リストバンド型で17%の人が「購入したい」と回答。潜在的な需要も多く、市場は新商品の登場とともに今後も拡大していきそうだ。

 ただ、MM総研が2月に発表したウェアラブル端末に関する調査結果(調査対象はスマートフォン所有者 日本1,000名 米国500名 調査時期は2014年12月12日~18日)によると、ウェアラブル端末の知名度は、米国が94.2%であったのに対して、日本では48.9%と大きく下回った。

 ウェアラブル端末市場をさらに拡大させるためには、製品のメリットを消費者に訴求し、その認知度を高めることが重要といえそうだ。

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