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東洋ゴム工業(5105) 本業は堅調だが、免震ゴム問題に不透明感が残る

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2015/09/08 18:00

 <投資評価は中立とする>
15/12期上期(1-6月)決算での製品補償引当金の積み増しにより、免震ゴム問題の業績への影響がかなり明確になったが、現段階では対処が必要となる154棟の全ての棟において、合理的な見積もりができたわけではない。このため、影響額は今後、拡大する見込みで同問題に依然不透明感が残ることが株価の重石。とはいえ、上期は営業過去最高益、上方修正後の会社通期営業利益計画には上ぶれ余地があるなど本業タイヤ事業は堅調であり、来期予想ベースでは指標面に割安感があることなどが株価を支えると見る。投資評価は中立とする。
・・(高田 悟)

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【提供:TIW

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