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一般用医薬品(OTC)市場は堅調に推移
一方、セルフメディケーション税制の申告は23.2%

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2018/04/21 14:00

 セルフメディケーション税制の利用に前向きな人は多いものの、今年の確定申告で申告したのは、対象者のうち約4人に1人の割合だった。

 株式会社アンテリオは3月27日、「2018年2月度一般用医薬品(OTC)カテゴリーランキング」を発表した。OTC医薬品とは、薬局や薬店、ドラッグストアなどで販売されている医薬品のことで、かつては大衆薬や市販薬と呼ばれていたもの。ランキングは全国3,211店舗の販売動向をもとに集計された。

 2月のOTC関連薬市場は837億円で、前年同月と同水準で推移した。好調だったのは前月に引き続き「総合感冒薬」で、前年同月比で5億9,000万円増加した。インフルエンザの大流行や気温が低い日が続いたことで体調を崩した人が増え、好調に推移した。また、インフルエンザ関連商品では、「口腔用薬」と「手指消毒剤」がそれぞれ同1億1,000万円増。そのほかでは「皮膚用薬(殺菌消毒剤除く)」が同1億8,000万円増、「解熱鎮痛剤」が同1億7,000万円増となった。

 販売が不調だったのは花粉症対策商品で、「目薬」が前年同月比3億8,000万円減、「鼻炎治療剤」が同1億4,000万円減だった。1月後半から2月上旬にかけて低温が続いたことで花粉の飛散開始が遅れ、例年より販売時期が後ずれした。なお、花粉症対策商品の売上は2月26日の週から急増し、前の週の2.5倍以上で推移した。

 OTC医薬品については、適切な健康管理のもとで医療用医薬品(主に医師が処方する医薬品)からの代替を進めるため、セルフメディケーション税制(医療費控除の特例)が導入されている。セルフメディケーションは「自主服薬」という意味で、世界保健機関(WHO)は「自分自身の健康に責任を持ち、軽度な身体の不調は自分で手当てすること」と定義している。セルフメディケーション税制は、特定健康診査の受診など健康維持のために一定の取り組みを行っている人が、医療用から転用された成分を含む「スイッチOTC医薬品」を年間で1万2,000円を超えて購入した場合に一定の控除が受けられるというもの。

 そこでインターワイヤード株式会社は、同社の登録モニター3,621名を対象に、セルフメディケーション税制についてアンケートを実施した。調査期間は2月23日から3月9日にかけて。

 セルフメディケーション税制の認知度を調べると、「詳しく内容を知っている」が4.5%、「おおよそ内容は知っている」が30.0%、「言葉を聞いたことがある程度」が30.9%、「まったく知らなかった」が34.6%となった。また、セルフメディケーション税制の控除対象になった場合について聞くと、「ぜひ控除を受けたい」が25.7%、「控除を受けるのを検討してもよい」が30.7%で前向きな意見が多かった。

 昨年の「スイッチOTC医薬品」の年間購入額が1万2,000円を超えたのは254名で、そのうち今年の確定申告でセルフメディケーション税制の申告を行った(予定を含む)のは23.2%だった。

 医療費控除が可能なセルフメディケーション税制。対象となる「スイッチOTC医薬品」は、厚生労働省のホームページで紹介されているほか、対象商品のパッケージに識別マークが表示されている。OTC医薬品を購入する際にチェックしてみてはいかがだろう。

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