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2018年度のネット広告、モバイルが1兆円超えの予測

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2018/05/12 14:00

 2018年のインターネット広告媒体費は、前年比17.9%増の1兆4,397億円まで拡大すると予測されている。

 株式会社電通と株式会社D2C、株式会社サイバー・コミュニケーションズは3月28日、「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」の結果を発表した。同分析結果は2月に電通が発表した「2017年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を詳細に分析し、2018年の予測を加えたもの。

 2017年の国内の総広告費は6兆3,907億円だった。そのうち「インターネット広告媒体費」は前年比17.6%増の1兆2,206億円で、2018年は同17.9%増の1兆4,397億円まで拡大すると予測されている。

 2017年のインターネット広告媒体費の内訳をみると、サイトやアプリ上の広告枠に表示する「ディスプレイ広告」が40.9%(4,988億円)、検索キーワードやコンテンツに連動して表示する「リスティング広告」が39.6%(4,831億円)で、全体の約8割を占めた。そのほかでは、映像や音声などによる動画ファイル形式の「ビデオ(動画)広告」が9.5%(1,155億円)、広告を閲覧したユーザーが一定のアクションを行った場合に支払われる「成果報酬型広告」が8.6%(1,049億円)、メール広告やオーディオ(音声)広告など「その他のインターネット広告」が1.5%(183億円)だった。

 2017年のインターネット広告媒体費をデバイス別でみると、スマホやタブレット向けの「モバイル広告」が68.1%(8,317億円)で、パソコン向けの「デスクトップ広告」が31.9%(3,890億円)だった。2018年についてはモバイル広告が前年比25.3%増の1兆417億円、デスクトップ広告が同2.3%増の3,980億円と予測され、モバイル広告を中心に拡大を続けていく見込みだ。

 インターネット広告媒体費の拡大にあわせ、ネット広告プラットフォーム市場も拡大している。ネット広告プラットフォームとはインターネット広告に関するシステムのことで、ディスプレイ広告などの配信において欠かせないテクノロジーになっている。

 ミック経済研究所が3月30日に発刊した「ネット広告プラットフォーム市場の現状と展望 2018年版」によると、2016年度のネット広告プラットフォームの総市場は前年度比15.4%増の2,416億円で、2017年度は同12.3%増の2,714億円と見込まれている。その後も年平均12.0%増で成長を続け、2021年度には4,265億円に達すると予測している。

 インターネット広告関連市場はモバイル広告を中心に今後も拡大を続けていきそうだ。

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