iDeCo加入時にはトラップがいっぱい

　前回お話ししたように、老後資金作りにはiDeCoが最強！とはいえ、いざiDeCoを始めようとすると、思いがけないトラップ（落とし穴）があり、くじける人が少なくありません。そこで今回は、iDeCoトラップに陥らないようその心構えをお伝えします。

　あまり難しく考えずに、ひとつずつ確実にクリアしていけば大丈夫。iDeCoのメリットをしっかり受けられるよう準備をしいていきましょう。

その1：手数料の安い金融機関をセレクトする

　iDeCoは国の制度なので金融機関が運営の窓口となります。これを「運営管理機関」というのですが、選ぶ窓口により手数料が異なるのが最初のトラップです。iDeCoは加入する時と月々の手数料がかかります。特に月々の手数料はチリツモですから、まずは安い金融機関を探しましょう。

　運営管理機関の手数料を比較するにはモーニングスターのiDeCoガイドがおススメです。中には、「掛金いくら以上」「残高〇〇万円以上」と条件が付いているところもありますから、注意しましょう。

▼個人型確定拠出年金取扱機関 かんたん比較＆検索！（モーニングスター）
https://ideco.morningstar.co.jp/compare/compare.html

その2：サイトを比較して分かりやすさもチェックする

　手数料の安い運営管理機関を複数ピックアップしたら、そのウェブサイトも見てみましょう。iDeCoは対面の窓口でいろいろ教えてもらうというより、ウェブサイトとコールセンターで問題を解決しながら進めるというスタイルなので、その分かりやすさもポイントです。iDeCoを始めたあとも運営管理機関の変更は可能ですが、手間がかかります。やはり最初が肝心です。

その3：iDeCoの専用口座を開設する

　運営管理機関を決めたら、iDeCoの申込書を請求します。よく「〇〇証券の口座をすでに持っているのですが、あらめてiDeCoも口座開設するのですか？」と質問されるのですが、iDeCoは通常の銀行や証券の口座とは別ものなので、別途手続きが必要です。

　口座を持っている方の場合、すでに金融機関のほうでも情報を持っていますから、あらためて提示する情報が少なくて済むというメリットがあります。

その4：自身の加入者区分を知る

　iDeCoは職業によって掛金の上限額が決まっており、さらに提出書類も異なるので、資料請求の段階で正しく申告しなければなりません。

　国民年金に加入している方で、自分で保険料を支払っている方は「第1号被保険者」です。同じく国民年金に加入しているけれど、配偶者が厚生年金加入者で、自分で保険料を支払っていない方は「第3号被保険者」です。会社員と公務員は厚生年金加入者なので「第2号被保険者」ですが、iDeCoの掛金は会社員なのか公務員なのかで異なります。

　また会社に企業年金がある方とない方も掛金が異なります。特に会社員の場合複雑なので人事や総務などに、企業年金があるのかどうかは事前に聞いてみると良いでしょう。