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ペット関連市場、療法食・サプリ・オムツなど高齢ペット向け商品が堅調

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2019/07/06 13:00

 株式会社富士経済が6月24日に発表した「ペット関連商品の国内市場調査」によると、2018年の国内のペット関連商品市場規模は4,640億円で、2021年には2018年比3.8%増の4,818億円まで拡大すると予想されている。

 内訳はペットフード市場が3,441億円(2018年)から2021年には同3.6%増の3,564億円に、ペットケア用品市場が780億円(同年)から2021年には同4.6%増の816億円に、ペット生活用品市場が420億円(同年)から2021年には同4.3%増の438億円にそれぞれ拡大すると見られている。

 注目されているのは、犬や猫が抱える特定の疾患の症状に合わせて栄養バランスが調整されている「療法食」で、2018年の市場規模は325億円だった。市場のシェアは犬用が6割、猫用が4割で、犬用は高齢犬の増加と共に各種疾病に罹患するリスクが上昇していることや、ペットオーナーの健康意識が高まっていることなどにより、猫用は尿石症対策商品を中心に腎臓病対策商品も一定の需要があり、2021年には360億円に拡大すると予想されている。

 また、ペットが主食では補完できない栄養素の摂取や、整腸や免疫賦活作用などの機能を高める保健機能成分を含んだ栄養補助食品などの「サプリメント」も堅調で、2018年の市場規模は63億円。2021年には73億円まで拡大すると予想されている。高齢ペットの増加で関節や目の健康、免疫力の維持・強化を訴求した商品への需要が増しており、参入メーカーもそれらの商品の充実化を進めている。

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ⒸAdobe Stock/Rasulov

 自宅や車中などでのペットの粗相やマーキングを防止するために使用されるマナー用オムツや、高齢犬の失禁に備えた介護用オムツなどの「オムツ」の市場規模も、2018年の57億円から2021年には67億円まで拡大すると予想されている。室内飼育の増加によるペットオーナーの衛生意識の高まり、ペットの同伴が可能な施設の増加、ペットの高齢化などの要因により、市場は堅調な伸びが予想されている。

 一方、SBIいきいき少額短期保険株式会社は、犬・猫を飼育している802名を対象に「ペットに関するアンケート」を実施し、その結果を4月1日に発表した。調査実施日は1月12日から14日。

 毎月のペットにかける支出額を聞くと、「5,001円~1万円」(33.4%)が最も多く、「1万1円~1万5,000円」「5,000円以下」「1万5,001円~3万円」の順で続いた。

 費用をかけているものを複数選択で聞くと、「フード」(58.6%)、「サプリ(健康食品)」(36.4%)、「洋服」(21.4%)、「おもちゃ」(19.2%)となっており、日々の生活や健康に関するものへの支出が多かった。

 ペットの家族化とともに高齢化も進んでおり、健康やケア用品などペットへの支出は今後も増加が続きそうだ。

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