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コロナ関連でフェイクニュースを見聞きしたメディア1位は「検索エンジン」、家族との交流もデジタルに

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2020/04/12 11:00

 野村総研は、新型コロナウイルスの感染が拡大する中での、日本人の情報収集やコミュニケーションについての調査を行った。

 野村総合研究所は、新型コロナウイルス感染拡大を受け、生活者のコミュニケーション方法や情報収集に与える影響を把握するため、2020年3月に日本人約3,000人を対象に緊急インターネット調査を実施した。

 新型コロナウイルス感染拡大後、離れて住んでいる家族との対面交流が減る一方、LINE・Skype等のデジタルコミュニケーションが増えている。特にこの傾向は女性に顕著で、若年層だけでなく中高年層でもデジタルツールの利用頻度は増加している。

 新型コロナウイルスは2019年11月に発生が確認され、同年12月31日に最初に世界保健機関(WHO)に報告された。日本においては1月下旬の日本⼈初の感染者出現、そして2月のダイヤモンド・プリンセス号における集団感染等で⼤きな話題となり、時々刻々と変わる状況に多くの人が新型コロナウイルス感染に関する様々な情報に触れていたはずである。

 調査によれば、新型コロナウイルス感染拡大に関する最新情報をいち早く知る手段は、年代によって特色が異なっていた。具体的には10代・20代の若年層はTwitterを好み、30代・40代はGoogleやYahoo!などのポータルサイトを、そして50代・60代はテレビ(NHKおよび民放)を利用している。

 以下のグラフは10代・20代における新型コロナウイルス感染拡大に関する情報収集手段である。最新の情報をいち早く知るためにTwitterを使う人は42%と多いが、まとまった情報を正確に知るために利用している人は19%と大きく下がっている。

 また、7割以上の人が新型コロナウイルスに関するフェイクニュース(と思われる)情報を見聞きしたと回答している。 

 フェイクニュースを見聞きした情報媒体のトップ3は、「インターネットの検索エンジン」「テレビ(民放)」「Twitter」だった。

 一方、情報収集手段の信頼度では、1位「テレビ(NHK)」、2位「新聞」となったが、「インターネットの検索エンジン」「政府、企業、専門機関のインターネット上のサイト」もそれに続く高い水準にあった。

 世界保健機関(WHO)は、新型コロナウイルスに関する誤情報やフェイクニュース(偽情報)が大量に拡散する状態を「インフォデミック」と呼び、新型コロナウイルスの拡散(パンデミック)と同様に強い警鐘を鳴らしている。

【調査概要】
調査名 「新型コロナウイルス感染拡⼤による⽣活への影響調査」
実施時期 2020年3⽉
調査⽅法 インターネット調査
調査対象 全国の満15〜69歳の男⼥個⼈
有効回答数 3,098⼈

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