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テレワークで「職場のコミュニケ-ションが変わった」、リモート飲み会やslack雑談の工夫も

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2020/07/18 12:00

 コロナ禍でテレワークが定着しつつある。テレワークで成果を上げるには、Webツールの活用方法を工夫することが重要と言えそうだ。

 株式会社矢野経済研究所は国内のテレワーク関連ソリューション市場動向を調査し、7月6日にその結果を発表した。調査時期は5月から6月。テレワーク関連ソリューションとは、テレワークで利用されるITソリューションを指し、本調査では特に、Web会議システム、ビジネスチャットツール、オンラインストレージ、タスク・プロジェクト管理ツールの4種類のオンラインツールを対象とした。

 4月7日に緊急事態宣言が発令された7都府県(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、大阪府、兵庫県、福岡県)のオフィスに勤務し、テレワークを実施した男女500名にオンラインツールの利用状況を聞くと、利用率が高かったのは「Web会議システム」の79.2%。そのほかは「ビジネスチャット」が46.2%、インターネット上でデータが保管できる「オンラインストレージ」が37.4%、「タスク・プロジェクト管理ツール」が8.4%だった。

 多くの人に利用されている「ビデオ・Web会議システムの市場規模」は、2015年度の340億円から緩やかに拡大を続け、2019年度には405億円となった。2020年度は新型コロナ対応としてWeb会議システムを中心に需要が大きく拡大し、2020年度の市場規模は同20.4%の487億5,000万円に達すると予想されている。その後もテレワークの定着などから市場は拡大を続け、2021年度が同9.7%増の535億円、2022年度が同6.5%増の570億円と予想されている。

 一方、エン・ジャパン株式会社は転職支援サービスのユーザー1万469名を対象に「テレワークにおける社員コミュニケーションに関するアンケート調査」(調査期間:4月25日~5月26日)を実施した。それによると、テレワーク実施者の66%が「テレワーク・在宅勤務になって、コミュニケーションが変わった」と回答した。

 コミュニケーションが変わったと回答した人にその内容を複数回答で聞くと、「対面でのコミュニケーションがなくなった」64%、「コミュニケーションの総量が減った」60%、「コミュニケーションがほぼなくなった」16%などの回答が多かった。他方、「多くの人とコミュニケーションを取るようになった」13%や「コミュニケーションを取りやすくなった」10%という回答も少数ながらあった。

 職場でコミュニケーションは取れていると思うかについては、71%が「取れている」(取れている:30%、どちらかといえば取れている:41%)と回答。年代が上がるにつれ「取れている」の割合が低くなる傾向にあった。

 「職場でコミュニケーションが取れている」「どちらかといえば取れている」と回答した人にコミュニケーションが取れることの効果について複数回答で聞くと、「働きやすさ」77%、「チームワーク」「仕事の効率」がともに66%、「ストレスの軽減」51%、「仕事の楽しさ」44%などの回答が多かった。テレワークによってコミュニケーションが減った企業では、こうした効果が失われている可能性がある。

 なお、テレワークにおけるコミュニケーションの工夫では、「仕事の後時間を決めてリモート飲み会を開催。居酒屋などのお店の席と違い、全員の顔を見ながらしゃべれるので楽しいし、普段しゃべらない人とも話せる(26歳男性)」「slackでの雑談チャンネルを作ったことで、コミュニケーションが生まれた(29歳女性)」「Zoom会議の前後(特に開始前の全員揃う前)に雑談をすることで対面とのギャップを少なくする(32歳男性)」などがあった。

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