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宿泊業の不振、取引企業への悪影響鮮明に、食材などの納入企業の8割が「売上減少」

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2021/08/24 08:00

 帝国データバンクは、保有する企業データベースから、宿泊業を主な得意先とする企業1,000社超を調査した。ホテル・旅館など宿泊業向けに食材やサービスを納入する企業の2020年度業績をみると、前年度から「減収」となる企業の割合が8割に迫るほか、売上高の落ち込み幅は前年度比で平均2割の減少、半数超の企業が「売上20%以上減」となった。

 納入企業の業種別では、最も減収の割合が大きかったのが「酒類卸」で、宿泊業への納入が判明した約460社のほとんどが減収となり、減収率の平均は23%に達した。同じく酒類を取り扱う「酒小売」も9割近くが減収となった。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言の発出により旅行者が激減したことで、ホテル・旅館からの受注が大幅に減少。また、特にホテルでは結婚式などまとまった取引が期待できるセレモニー関連需要が相次ぎ蒸発したことが響いた。

 次いで減収企業の割合が大きいのは、重油やガス供給を行う「燃料卸」で、業種全体の約9割が減収だった。ホテルや旅館が休館などで稼働停止に追い込まれたなか、浴場施設のボイラー向け重油や調理用ガスの供給が大きく落ち込んだ。同じく9割が減収となった「パン・菓子類卸」も、朝食用のパンや土産用菓子の供給量が減少したことが響いた。「生鮮魚介類卸」(87.0%)や「食肉卸」(84.9%)など食品関係、宿泊客の使用したシーツや浴衣などを回収・洗濯するクリーニング業など(83.2%)なども減収企業の割合が大きく、幅広い周辺産業で宿泊業の低迷による影響を大きく受けている。

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