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【エンタメ潮流コラム】
企業の中期経営計画、どう分析すべきか (前編)

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 4月は、3月決算の企業の決算が発表される時期だ。投資判断においては、中期経営計画が発表されたときは、その妥当性を見極めることが重要となるが、ではどのように分析すべきなのだろうか。(後編はこちら)

中期経営計画の見方

 4月以降、3月決算の企業の決算が発表される時期となる。本決算の発表にあわせて、中期経営計画を発表する企業も多い。過去において発表された中期経営計画で、残念ながら計画を達成できなかったものもあれば、それを大幅に上回った企業もある。

 中期経営計画の株価に対する影響としては、成長性が市場に認識されることで、PER等のバリュエーションが上昇することが考えられる。ただし、その実現可能性に乏しい場合は、成長性が認識されず、バリュエーションが上昇しない場合が多い。したがって、投資判断においては、中期経営計画が発表されたときは、その妥当性を見極めることが重要となる。

 ということで今回は、前編と後編の2回に分けて、「中期経営計画の見方 」について考えてみたい。

中期経営計画の意義

 中期経営計画においては、多くの場合期間は3~5年となっており、足元の事業の状況ではなく、事業の方向性や将来的なポテンシャルを明らかにすることになる。基本的には、経営者がこうした中期的な方向性を投資家に明示し、自社の成長戦略を投資家と共有することが目的だ。

 そしてその計画策定の過程において、「 現状と目標とのギャップ=課題 」が鮮明になり、その「課題を解決すること=戦略 」が明確になることが経営にとっても有意義になる。そして、その戦略を達成するための個々の戦術を考えることにもなるのだ。

 また、自社の強みや弱み、存在意義等の点を再評価することになり、その結果、経営陣が自社の現状を客観的に認識することが可能になるだろう。このような企業内部で発生する、成長に対する意識を促すこと自体が、中期経営計画を発表する意義ではないだろうか。

計画の存在意義は、目標数値ではなく、そこに至る考え方

 現在のフェアディスクローズを前提としたIRを前提とすれば、中期経営計画は投資家だけではなく、社員や取引先、一般消費者の目にも触れることになる。つまり、自社の存在や方向性を社内外に伝える貴重な機会になる。

 ではどのようなプランが理想的なのだろうか。


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