貸借取引ができる銘柄とできない銘柄
信用取引について勉強してくると、信用取引を売買に活用したくなってきませんか？ 信用取引であれば、上昇時にはレバレッジを効かせて、少ない資金で大きな額の売買ができますし、下落時には、信用の売り建てを行い、株価が下げているときでも利益を上げることができます。
また、信用取引の取り組みの状況をチェックことによって、売買状況の過熱感（売りサイン）や需給改善（買いサイン）の状況なども把握することができ、株の買い時や売り時などの判断にも利用できるのです。
さらに信用取引は、買い建てを行った後でも、買い付け代金と諸経費を合わせて支払えば、信用取引で買った株を現引きすることができます。逆に株券があれば、株券を決済に使う現渡しで決済することもできます。要するに信用取引を活用することで、横ばい相場で株価が動かない時を除き、株価が上下する局面であれば、相場を乗り切ることができるということなのです。（ただし、一方でリスクコントロールが重要であることも忘れてはいけません）
このように信用取引銘柄は、信用取引を行っていない投資家にとっても、自分で買った株が信用取引で売買が可能な銘柄であれば、大なり小なり信用取引が引き起こす投資行動（決済）によって、株価が影響を受けることになるのです。
ただ、信用取引はどの銘柄でもできるわけではありません。特に信用取引の売り建ては貸借銘柄でなければできません。貸借銘柄は、取引所と証券金融会社が定めるもので、貸借銘柄でない場合、信用取引の空売りができないのです。
これは、最近上場したビリングシステム【3623】の信用取引残高です。このように売り残がゼロになっていますが、信用取引におけるいわゆる「信用銘柄｣は、このように買い建てはできますが、売り建てができないことになっているのです。では、どういった銘柄が下記のような信用取引のメリットを生かして取引できるのでしょうか？
貸借取引が可能な銘柄の中で、信用取引に向いている銘柄と向いていない銘柄
それでは、貸借取引が可能な銘柄であれば、どのような銘柄を売買してもよいのでしょうか？ ここで買い建てする人、売り建てするそれぞれにチェックすべきポイントがあります。まず、買い建てする人から見ていきましょう。
