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原油高の中、石油関連企業の年収をチェック
平均年収1000万円突破の企業も

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 このところの原油高により、タクシーやバス、トラック各社は運賃の値上げや従業員の給料カットなど厳しい対応を迫られている。しかしその一方で石油関連企業に勤務するサラリーマンは高賃金を得ている。ここでも格差が広がっているのだろうか。(バックナンバーはこちら)

原油高が襲う石油関連企業の年収は?

 1リットル25円の値下がりという恩恵もたったの1か月で終了。ガソリン価格は元に戻るどころか、さらに値上がりするのは必至の状況。原油の高騰に歯止めがかからないこともあって、1リットル170円台も確実視されている。

 ドライバーの懐は寂しくなる一方だが、石油関連企業に勤務するサラリーマンはどうか。その財布の中身をのぞいて見よう。

 原油の精製から石油製品の販売までを手がける元売り各社。最大手の新日本石油やジャパンエナジーの親会社である新日鉱ホールディングス(HD)の国内勢はもとより、外資系の昭和シェル石油や東燃ゼネラル石油が平均年収1000万円を突破。そのほかの出光興産やコスモ石油、AOCホールディングス、石油資源開発を含めて、元売り各社の給与水準は高い。業種が異なるとはいえ、ソニーの平均年収は933万円、トヨタ自動車は799万円である。

 表には示していないが、社員の平均年齢と平均勤続年数の推移を見ると、主要元売り各社ともこの5年間、従業員の平均年齢は2~3歳、平均勤続年数は1~2年と、毎年、徐々に伸びていることもわかる。このことは、安定した会社ということを示しているといっていいだろう。

厳しい現実がガソリンスタンドを直撃

「高給・安定」の元売りに対して、末端のガソリンスタンド(GS)はどうか。ガソリン25円の値下げ騒動の一方の被害者ともいえるGSだが、実は、1995年当時は5万7000店を数えたGSは、今や4万3000店程度に激減しているという厳しい現実がある。

「かつては、1リットル20円近くの粗利益があって、月に100キロ売ればそこそこの経営ができた。何しろガソリンは野菜などとちがって腐らない商品。まして、そんなに経営努力をしなくてもある程度は売れるのだから店は従業員任せ。平日のゴルフ場では同業のGS経営者をよく見かけたものだ」。

 20年も前のこんな状況は今や夢物語。そもそも、宇佐美鉱油グループや一光といったGS専業大手は未上場。上場している三愛石油や伊藤忠エネクス、カメイ、日新商事にしてもGS運営専業というわけではない。三愛石油は羽田空港の航空機に燃料を搭載することで知られ、新日本石油系の日新商事は外食も手がけるといった具合だ。カメイは食料や住宅部門なども抱える。

 それでも平均年収でいえば、元売り各社を下回る水準であることはハッキリ。年収だけでいえば、直接ドライバーに接する川下側は、原油の調達や開発を手がける川上部門にはかなわないという現実がクッキリと浮き出る。

 それでは原油の輸送を担当する海運各社の給与水準はどうか。(次ページへ続く)


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