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分散投資で、市場大暴落の直撃を避けよ

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2007/12/04 10:00

 市場の暴落も、投資信託のような商品でポートフォリオ運用を行っていれば、分散効果が働き、影響は微々たるものです。今回は実際に昨今のサブプライムローンの焦付きが発覚した2007年5月末から直近までの期間で、分散効果があったのか検証してみました。

次々とおこる大暴落イベント

 サブプライム問題で市場が大きく揺れています。連日の下げ相場に投資家の多くは自信を失いかけているようです。暴落が始まるといつも決まってそうなのですが、ほとんどの人は市場から遠ざかろうとしますね。しかし、下がると逃げ出し、回復が始まると舞い戻るような「後追い投資家」 に、幸福の女神が微笑むことは決してありません。

 資産運用を行っている人は誰でもそうでしょうが、できることならば大暴落に巻き込まれることなく順風のなかで資産を着実に増やしていきたいと願っています。ところが気まぐれな証券市場は、私たちを退屈にさせないように(?)さまざまなイベントを定期的に用意してくれています。

 2000年以降に起きた大きな下落局面だけでも、

00年 ITバブルの崩壊
01年 米国同時多発テロとエンロン事件
02年 ワールドコム事件とアルゼンチン通貨危機
03年 イラク戦争

がありました。
 そして新しいところではホリエモンショック村上ファンド事件、直近に至っては、サブプライムローンの焦げ付き問題と挙げれば枚挙に暇がありません。要は、市場の暴落を避けながら資産運用を行うことはそもそも不可能であるということなのです。

 投資家は、市場は何が上がって何が下がるかを前もって知ることはできない無防備な立場に置かれています。そこで自分の資産をこうした市場のショックから少しでも守るために国際分散投資という発想が登場してくるわけですが、例えば影響力の大きいアメリカ市場が大暴落を迎えると、「やはり日本もその影響は避けられないのでは…」 と考えてしまいます。

 アメリカがくしゃみをすると日本が風邪をひくと言われておりますが、今回は過去の大暴落による他市場への影響を見ることによって、国際分散投資の効果を検証していくことにいたしましょう。

暴落は直ちに波及するが長期的には連動していない

 まずは1998年の夏に起きたロシアショック後の世界の証券市場を観察しみましょう。


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著者プロフィール

  • 上地 明徳(カミジ アキノリ)

    1958年生まれ。学習院大学経済学部卒業、早稲田大学大学院経済学研究科修士課程修了。モルガンスタンレー証券等を経て、日本インベスターズ証券の設立に参画。現在、日本インベスターズ証券株式会社専務取締役、日本ファイナンシャル・アドバイザー(株)代表取締役社長。信州大学イノベーション支援センター客員研究員、明治学院大学大学院経済学研究科非常勤講師を兼務。著書に『ダマされたくない人の資産運用術』(青春出版社)など。

本記事は、投資や貯蓄などマネーを活用するための情報提供を目的としており、続きを見る

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